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エンジニアの働き方「SES」とは? SES業界の今後の展望と期待を調査



近年、IT技術はますます進化をしており、ITを活用するエンジニアの需要が急増しています。そうした中で広まっているのがSESです。これはSystem Engineering Service(システムエンジニアリングサービス)の略称で、システムの開発や運用などをしたい企業にエンジニアを提供し、そこに常駐して仕事をした対価を得る契約形態のことです。注目が高まるSES業界の今後について調べてみました。



SESではスキルを提供する

エンジニアにはいくつかの働き方があり、そのひとつがSES( System Engineering Service:システムエンジニアリングサービス)です。SESでは、システムやソフトウェアを完成させ納品して対価を受け取るのではなく、エンジニアが労働を提供して労働の対価を受けとります。

一般的には、派遣元であるベンダー(サービスを提供する側)企業にエンジニアが所属していて、特定の業務が発生したときにクライアント企業に常駐(客先常駐)をして作業を行います。

契約形態は「準委任契約」に該当します。これは、労働力に対して報酬が払われる契約なので、ソフトウェアやシステムの品質や完成の責任は負いません。

業務や勤怠・残業などの管理はベンダー企業が担当します。クライアント先に常駐するものの、クライアント側が命令や指示を出すことは出来ないことは、派遣契約との大きな違いと言えます。



SES業界で働くメリット・デメリットは?

SES契約が活用されるのは主に、何らかのシステム制作をともなうプロジェクトが発足されたタイミング。設計フェイズ、開発フェイズなど特定のフェイズだけSES契約が締結されることもあります。そのためSES契約では、何らかのプロジェクト発足時にメンバーに加わり、役割が終えたら、プロジェクトから抜けます。一つひとつのプロジェクトに関わるのは、短いスパンになることが多いものの、数多くのプロジェクト・現場を経験できるのはエンジニアにとって魅力的な働き方でしょう。プロジェクトによって使われる技術は異なるため、幅広い技術を学ぶこともできます。

多くの現場を経験し、関わっていく人が増えていけば、社外のコネクションも増えていきます。その後の仕事の幅を広げることもできるでしょう。また、業務や勤怠・残業などの管理はベンダー企業が担当するため、契約時を超える稼働はないように調整されます。過度な残業を強いられたりせずに働くことができます。

このような特徴があるため、SESはコミュニケーションの能力があり、新しいスキルを積極的に吸収していきたい考えているエンジニアに最適な働き方でしょう。

デメリットは、契約期間によっては参加したプロジェクトの完成を見届けられないかもしれないこと。そのために、SESだと達成感ややりがいに欠けると感じるエンジニアもいるようです。



ベンダー側のメリット・デメリット

エンジニアの需要は高いため、ベンダー側はサービス提供の対価を高く設定することができます。ベンダー企業には大きな売上が期待できるため、SESで経験を積んだエンジニア自身が起業するケースも増えています。

一般的には、クライアント企業からベンダーに対して、「こういったスキルが必要」「技術者が何人必要」などの打診を受け、人材の選定・提案を行います。しかし中にはエンジニアの確保がうまくいかないケースも。エンジニアの確保・育成は優良なベンダー企業であり続けるために欠かせない取り組みになっていきそうです。



クライアント側のメリット・デメリットは?

IT業界は成長を続けており、エンジニア不足はますます進むと見込まれています。人材不足に悩む企業が、エンジニアを確保・育成をしようとすると、時間と労力を要します。しかし、すでに技術を持つエンジニアをSES契約によって獲得できれば、効率的に業務を進めることができます。

また、エンジニアは不足する一方で、プロジェクトが完成すると業務は一旦終了します。SES契約なら、必要なときだけ技術を持つ人員を確保できるため、長期効用だと発生してしまう無駄なコストや採用コストを省くこともできます。

デメリットとして考えられるのは、契約期間が終わるまでに望んだ成果でないケースもあり得ることです。



SES業界の今後は?

ITおよび通信分野に関する調査・分析をするIDC Japanの発表によれば、国内ITサービス市場の2021年~2026年の年間平均成長率は2.8%で推移。2024年には6兆4,000億円を超え、2026年には6兆7,667億円になると予測しています。エンジニア不足からSESへの需要は続くと見込まれます。一般企業の他、官公庁関連の大規模開発ニーズも発生しています。さらに、大手企業であっても正社員を増やしづらい状況であることも、SESを増やす要因になるでしょう。

一方で、業界の課題も出てきています。元請けのベンダー企業があれば、3次請け・4次請けの企業もあり、業務内容や収入面に差が生じています。エンジニアは企業の質を見極めて契約していく必要があります。


SES業界は今後も拡大が予想されます。急成長の中で労働環境やサービスの悪化を起こさないためには、派遣との契約形態があいまいになる、エンジニア自身が違いを理解できていないといったケースをなくしていくことが大切になっていきそうです。

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